信用取引は、少額の委託保証金で多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失が発生する可能性を有しています。したがって、信用取引の開始にあたってはリスクを十分に把握する必要があります。 詳しくは、≪こちら≫をご参照ください。 詳細表示
Return on Equityの略で株主資本利益率、自己資本利益率等と呼ばれます。企業が株主から集めた資金(=株主資本)をいかに効率よく使って利益を生み出しているかを表す指標です。 [計算式] ROE=純利益÷株主資本×100(%) 詳細表示
特定投資家・適格機関投資家のお客さまは資産残高の照会や投資情報を利用できますが、お取引や入出金、はご利用いただけません。 お取引や入出金をご希望の際は、お取引店へご連絡ください。 詳細表示
投信積立サービスの取り扱い銘柄は、≪こちら≫をご覧ください。 詳細表示
【2022年7月15日以前取引分】取引残高報告書の、投資目的、金融資産、投資経験は何に基づいて決めているのですか。
お客さまからのご申告または担当者等を通じて把握させていただいている内容(項目)を で表示しています。 ①ご投資目的 ご投資目的は、【元本安全型】・【バランス型】・【積極型】の3種類です。 ②金融資産 有価証券や預貯金等を含めた金融資産の概算合計額です。 ※個人のお客さま向けの記載... 詳細表示
投資信託をお取引するためには、まず当社の証券総合口座の開設が必要です。 詳しくは、≪こちら≫をご参照ください。 詳細表示
電子交付された各種報告書はスマートフォンやタブレットでも閲覧できますか?
電子交付書面はスマートフォンやタブレットで閲覧いただけます。 詳細表示
みずほ証券では、お客さまより提出いただいたマイナンバーの登録・管理を専門に行う部署内のセキュリティに配慮した執務室にて、厳重に管理しています。 また、提出いただいた書類・画像は、厳重な管理のもと、画像データとして保管のうえ、書類は速やかに廃棄処分します。 詳細表示
つみたて投資枠と成長投資枠をそれぞれの金融機関で利用できますか?
つみたて投資枠と成長投資枠を、それぞれ別の金融機関で利用することはできません。NISA口座を開設した金融機関でのみご利用いただけます。 なお、年単位で金融機関を変更することは可能です。 詳細表示
つみたて投資枠と成長投資枠のうち、いずれか一方の投資枠だけを利用できますか?
可能です。ただし、成長投資枠の非課税保有限度額は1,200万円までとなります。 一方で、つみたて投資枠だけで非課税保有限度額(1,800万円)すべて使い切ることは可能です。 なお、つみたて投資枠を使わず、成長投資枠だけで利用することも可能です。(その場合、非課税保有限度額は1,200万円まで) 詳細表示
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