買い増しをしていないのに、保有している投資信託の取得単価が変わっているのですが?
投資信託の取得単価が変わっている場合、元本払戻金(特別分配金)を受け取られている可能性があります。 元本払戻金(特別分配金)を受け取られると、元本払戻金(特別分配金)の額だけ個別元本が減額修正されるため、取得単価も修正されます。 <普通分配金・元本払戻金(特別分配金)イメージ> ... 詳細表示
【購入時】 ・原則として購入時手数料がかかります。 投資信託の銘柄や購入金額により手数料は異なりますので、投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面をご確認ください。 【解約時】 ・銘柄によっては信託財産留保額や解約手数料がかかります。 詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)... 詳細表示
信託財産留保額とは、信託期間の途中に投資信託を換金した場合に徴収する金額をいいます。ある受益者が換金する際に必要な事務手数料を賄うという意味合いがあります。信託財産留保額を徴収しなければ、これらの手数料は残存する受益者が負担することになるので不公平が生じることから、これを回避するために徴収されます。徴収された額は... 詳細表示
投資信託の分配金額は、銘柄ごとに決められた決算日に決定します。お客さまへは決算日より5営業日目(決算日を含む)にお支払いいたします。 なお、銘柄ごとの決算日はこちらから投資信託を検索し、ファンド詳細ページでご確認ください。 〇みずほ証券ウェブサイト >ファンド検索 詳細表示
NISA口座で保有する投資信託の分配金は非課税になりますか?
NISA口座で購入した投資信託の分配金は、非課税になります。 なお、2024年以降、分配金再投資コースをNISA口座で新たに購入したものは、原則としてNISA口座で再投資されます。(再投資は年間投資枠を使います。) <ご留意事項> ※年間投資枠を超過した場合、超過分は課... 詳細表示
投資信託を換金する際の、「買取請求」と「解約請求」の違いを教えてください。
買取請求は、当社が投資信託を買い取ることで換金する方法です。 一方、解約請求は、運用会社が投資信託の資産を取り崩して換金する方法です。 投資信託を換金する際には、どちらかを選択いただく必要がありますが、換金に係る諸費用に変わりはありません。また、税制上の取り扱いは買取請求・解約請求ともに「譲渡... 詳細表示
追加型投資信託とは、当初募集期間だけでなく運用開始後も購入できる投資信託のことで、オープン型投資信託ともいいます。 これに対して、当初募集期間でのみ購入可能な投資信託を単位型投資信託といいます。 詳細表示
運用管理費用(信託報酬)とは、受益者が信託財産の中から間接的に負担している費用で、信託期間中に投資信託会社(委託者)、信託銀行(受託者)、販売会社がそれぞれの業務に対する対価として受け取る報酬です。目論見書などには純資産総額に対し年率で表記されていますが、日割り計算で信託財産から日々控除されており、差し引かれたも... 詳細表示
累積リターンは、まず投資信託の基準価額から各月の月間騰落率が計算され、ある一定期間(例えば、3ヵ月や6ヵ月など)について過去の騰落率を計算したものです。計算は分配金を再投資したものとして考えますが、実際の投資者の収益率とは異なることがあります。なお、数値は過去の実績であり将来の運用成果を示唆あるいは保証するもので... 詳細表示
あらかじめ定めた指数(インデックス)のパフォーマンスに連動する運用成果を目指す運用スタイルの投資信託のことです。一般的に、インデックスに採用されている銘柄をファンドに組み入れるため、銘柄選択にともなう詳細な調査・投資判断等を伴わないことから、運用管理費用(信託報酬)が低くなる傾向にあります。対して、運用者が自らの... 詳細表示
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